太陽光連携で実現する、
新しいEV充電。
EMS × EV充電で、エネルギーを最適化
EV充電 イラスト
環境も経営も変える。
太陽光+蓄電池+EV充電の
最適ソリューション

再生可能エネルギーの導入は、いまや環境対策だけでなく経営戦略の一つ。
太陽光発電・蓄電池・EV充電を組み合わせた最適なエネルギーソリューションで、
コスト削減と脱炭素を同時に実現します。
持続可能な未来を、今ここから。

環境も経営も変える。太陽光+蓄電池+EV充電の最適ソリューション
About

産業用太陽光発電について

Current situation

産業用太陽光発電の現状

産業用太陽光発電は、FIT価格の下落により、従来の投資型から自家消費型へとシフトしています。
FITによる売電単価は2025年度で8.99円/kWhまで下がる一方、燃料価格の影響で電気料金は上昇しています。
こうした状況を受け、電気料金削減を目的とした自家消費型太陽光発電の導入は、今後さらに増加すると予想されます。

Future

太陽光設備のこれから

日本政府は、2050年のカーボンニュートラル実現に向け、2030年度の電源構成における再生可能エネルギー比率を36〜38%に引き上げることを中間目標として掲げています。この目標は、2021年に閣議決定された「第6次エネルギー基本計画」に基づくもので、太陽光や風力などの再生可能エネルギーを主力電源として最大限導入する方針です。

さらに、「第7次エネルギー基本計画」では、2040年度の再生可能エネルギー比率を4〜5割程度まで引き上げる目標が示されており、2030年度目標を上回る形で再エネを日本の主要電源と位置づける方針が明確にされています。

日本における再エネ導入の推移
日本における再エネ導入の推移
※22年度数値は2022年度エネルギー需給実績(速報)より引用
Benefits

太陽光設備のメリット

自家消費型太陽光発電は、発電した電気を主に自社で使用するためのシステムです。
国は2030年に向け、再生可能エネルギーを主力電源とする方針を示しており、自家消費型の導入も推進されています。
さらに、燃料価格の高騰による電気料金の上昇リスクを回避する手段として、企業にとっての重要性は増しています。

最大のメリットは、発電した電気を自社で使うことで電気料金を削減できる点です。
特に近年の電力価格高騰の状況では、自家消費によるコスト削減効果が大きくなっています。

電気料金の推移(円/kWh)
電気料金の推移
燃料費調整単価の推移 (高圧)
燃料費調整単価の推移
Mechanism

産業用太陽光発電の仕組み

太陽光でつくった電気を施設の設備やEV充電に活かし、余った電力は蓄電池へ。
発電・蓄電・消費を一体で管理することで、電気代削減と脱炭素を同時に進められるのが産業用太陽光発電の仕組みです。
発電量や利用状況を見える化することで、より効率的なエネルギー運用が可能になります。

産業用太陽光発電の仕組み
太陽光発電や蓄電池を
使った再エネ設備を
導入しませんか?
EV充電設備だけでなく、太陽光発電による自家消費設備も一緒に検討することで、
企業の脱炭素化や再生可能エネルギー活用をアピールすることや、経済効果を得ることが可能となります。
電気使用削減
電気使用削減 (ピークカット・デマンドコントロール)
脱炭素対応
脱炭素対応 (CSR・ESG活動の強化)
EV充電対応
EV充電対応 (社会貢献や再生可能エネルギー活用)

南海電設にお任せください

太陽光発電を使ったEV充電の設置は、電気設備や工事も含めてすべてトータルサポート。
太陽光パネル(PV)やパワコン(PCS)の販売設置だけでなく、従来得意としている高圧受電設備の改修などもあわせて、ご提案が可能です。

提案の流れ
Case Study

導入事例について

EMSを導入することで、施設やオフィスの電力使用を効率的に管理し、コスト削減や安定運用を実現できます。
ここからは、実際にどのような環境でEMSが活用されているのか、用途別に導入シナリオをご紹介します。
導入事例について
新規導入も、
自家消費への切り替えも、
南海電設なら安心サポート
太陽光発電の導入には、電気設備をはじめとした工事が必要ですが、南海電設なら安心しておまかせいただけます。
新規導入のニーズはもちろん、既に売電を行っている設備を自家消費にシフトしたいといったご要望にも対応可能。
豊富な実績と専門知識で、企業や施設、マンションなど、さまざまな環境に最適なプランをご提案します。